プリファレンスとは?3つの構成要素から読み解く選ばれ続けるブランドの条件

プリファレンスが売上を決める理由

筆者はこれまで数多くの企業のマーケティング支援に携わってきましたが、売上が伸びない企業に共通する問題があります。それは競合と比較されても選ばれやすく、価格競争に巻き込まれにくい強みを持つ仕組みの欠如です。

プレファレンスとは消費者が複数の選択肢から特定のブランドを選びたいと心から思う状態を指します。この概念を理解している企業とそうでない企業では、長期的な収益性に圧倒的な差が生まれます。

実際の購買現場では、消費者は無数の選択肢の中から商品を選びます。消費者の購買意思決定は好意度によって決まるという事実を、マーケターは忘れてはなりません。

認知や配荷だけで売れる時代は終わりました。今求められているのは、顧客の心の中で優先順位の上位に入る戦略的アプローチです。

プリファレンスの本質的な定義

プレファレンスとは消費者が複数の選択肢の中から特定の商品やブランドを好んで選ぶ傾向のことを指し、選びたい使い続けたいといった感情的心理的なつながりが前提となる概念です。

単なるブランド認知とは明確に異なります。ブランドプリファレンスはファネルの中間に位置し、数ある選択肢の中からそのブランドを選びたいと思う心理状態であり、競合と比較された上で好意的な感情や信頼を勝ち取っている状態を意味します。

筆者が現場で観察してきた経験から言えば、プリファレンスが高い顧客は価格差があってもそのブランドを選び続けます。この現象こそが、持続的な競争優位の源泉になるのです。

市場シェアは市場全体におけるブランドのプレファレンスそのものと言えます。つまりシェア争いとは、顧客の心の中での好意度の奪い合いに他なりません。

プリファレンスを構成する3つの要素

プレファレンスは主にブランドエクイティ、価格、製品パフォーマンスの3つの要素で決定されています。それぞれが独立して機能するのではなく、相互に影響し合いながら顧客の選好を形成します。

ブランドエクイティの影響力

ブランドエクイティは、企業が長年培ってきた無形資産です。記憶に残るブランドイメージ、優れたカスタマーサービスエクスペリエンス、潜在的なお客様の心に響くブランド名などの小さなことがブランドプリファレンスに影響します。

実務において筆者が重視しているのは、ブランドの一貫性です。広告からカスタマーサポートまで、すべての接点で同じメッセージを伝え続けることで、顧客の心の中にブランドの位置が確立されていきます。

ブランドが消費者の共感を呼び、消費者のカスタマージャーニーの中で優先的な位置にあることを示します。この状態を作り出すには、表面的な広告施策ではなく、ブランドの本質的な価値を磨く必要があります。

製品パフォーマンスの現実

製品パフォーマンスは製品そのものが持つ品質、機能、性能、使いやすさといった基本的な価値であり、顧客が抱える課題を的確に解決し期待を上回るパフォーマンスを提供することがプリファレンスの土台となります。

製品パフォーマンスはシングルプロダクトブラインドテストによって測定できます。ブランド名を伏せて実施するこの調査手法は、純粋な製品力を客観的に評価するために有効です。

筆者が定性調査を実施する際、必ず確認するのが製品体験そのものへの評価です。どれだけブランドイメージが良くても、製品が期待を裏切れば好意度は瞬時に崩れます。

価格設定の戦略的意味

価格は製品パフォーマンスに対してその価格が妥当か魅力的かという価値であり、単に安ければ良いというわけではなく提供価値に見合った価格設定がされているかという点が重要です。

価格競争に陥る企業の多くは、プリファレンスの構築に失敗しています。顧客がブランドに強い好意を抱いていれば、適正価格でも選ばれ続けるのです。

どれだけ高品質のサービスを提供しても割高な価格設定にすれば好意度も下がってしまいます。損失の出ない範囲で、顧客が納得できる価格帯を見極めることが実務者の腕の見せ所です。

定性調査でプリファレンスを測定する方法

プリファレンスは顧客の心の中にある見えない指標です。プリファレンスは見えず、顧客が好きと感じているブランドは売上やクリック率という結果としてしか表面化しない感情的な傾きです。だからこそ、適切な調査設計が必要になります。

定量指標による測定

NPSは0から10点の11段階で回答してもらい、9から10点をつけた人を推奨者、0から6点をつけた人を批判者とし、推奨者の割合から批判者の割合を差し引いた値です。この指標は比較的簡便に実施できる利点があります。

NPSは顧客が他者に推奨する可能性を0から10で評価させ推奨者と批判者の割合を用いてスコア化する指標で、プレファレンスの強さを比較的簡易に表すことができます。ただし筆者の経験上、NPSだけでは顧客の深層心理までは捉えきれません。

統計的な信頼性を担保するには最低100サンプル、より精度の高い傾向を掴むには300から500サンプルが望ましいとされています。調査会社に依頼する場合の相場感も把握しておくと実務がスムーズに進みます。

定性調査による深掘り

数値では見えない顧客の感情や選択理由を理解するために、デプスインタビューフォーカスグループインタビューが威力を発揮します。

語られるプレファレンスは言語化された選好や価値観であり、なぜその商品を好むのかどういう体験が印象に残ったのかといった情緒的感覚的な要素を含みます。これらはレビューや口コミ、SNS投稿、インタビューという形で収集できます。

筆者がインタビュー調査で重視しているのは、顧客が無意識のうちに行っている比較や評価のプロセスです。「なぜこのブランドを選んだのか」という問いに対する回答の背後に、本質的な選好理由が隠れています。

数値的な指標だけでなく自由記述コメント欄に現れる推しの理由や期待していたことをテキストマイニングカテゴリ分類していく手法を併用すると、より立体的な顧客理解が可能になります。

プリファレンスマップの活用

プリファレンスマップとは複数の商品やサービスに対する消費者の好意度を2軸または多軸でプロットし相対的な評価を視覚化する分析ツールです。

プリファレンスマップとは顧客がどの要素に対して好意的な評価を示しているのかを視覚的にマッピングする方法で商品開発やマーケティング戦略における優先度判断に活用されます。

実務では縦軸に品質、横軸に価格といった評価指標を置き、各ブランドを配置することで、どのポジションに強いプリファレンスが集中しているかを把握します。競合との被りやブルーオーシャン領域の発見にも有効です。

プリファレンスマップは顧客の好意的評価がどこにあるかに着目し消費者心理に基づく分析を行い、ポジショニングマップで競合との距離を把握しつつプリファレンスマップで顧客の選好ゾーンを特定することでより的確なポジション修正が可能になります。

プリファレンスが低い企業の共通点

筆者がコンサルティングの現場で見てきた失敗パターンには、明確な共通点があります。

第一に、認知獲得だけに注力してしまうケースです。認知しているだけでは選ばれる理由にはなりません。広告で名前を知ってもらっても、好意がなければ購買には結びつきません。

第二に、製品の機能的価値だけを訴求する姿勢です。機能的価値は模倣されやすくライバル製品もすぐに似通った性能を提供できるため、これだけで強いプレファレンスを得ることは難しい場合も多いのが現実です。

第三に、顧客の声を聞かない体制です。ブランドは常にお客様と共に進化しその過程でお客様からのフィードバックに細心の注意を払う必要があります。市場の変化を無視すれば、プリファレンスは確実に低下します。

筆者が支援した企業の中には、自社製品の品質に自信があるあまり顧客調査を軽視し、気づいたときには競合にシェアを奪われていた事例が複数あります。

プリファレンスを高める実践的アプローチ

自社ブランドが何者で顧客にどのような価値を提供するのかを明確に定義することが全ての戦略の出発点になります。

ブランドアイデンティティの確立

すべての人をターゲットにすることは結果的に誰にも深く響かないことと同義であり、自社の価値が最も深く響く顧客層に狙いを定めることが重要です。

筆者はペルソナ設計の際、必ず顧客インタビューを実施します。プレファレンス分析の結果を活用すればより精緻で実効性の高いペルソナ設計が可能になり、ブランドイメージ重視やコスパ重視といった傾向が明らかになればそれぞれに該当するペルソナを設計し属性に合わせたUXメッセージ機能改善が可能です。

顧客との継続的な対話

SNSやメールマガジンカスタマーサポートなど複数チャネルを活用し一方通行ではなく双方向のコミュニケーションを心がけ、顧客からのフィードバックに迅速かつ誠実に対応すればブランドへの信頼感が醸成されます。

実務では、顧客の声を製品開発やサービス改善に反映させる仕組みを作ることが不可欠です。筆者が支援する企業では、定期的なデブリーフィングを実施し、調査結果を現場に還元しています。

測定と改善のサイクル

NPSリピート購入率LTV、SNS言及数コミュニティ活性度などの指標を測定します。プレファレンスマーケティングは顧客の感情心理にアプローチするため、リアルタイムのフィードバックが発生しやすい特徴があります。

NPSやリピート率SNS言及数などを測定し期待通りの結果になっているかを分析し、定性情報である口コミの内容やユーザーインタビュー結果も併せて確認します。このサイクルを繰り返すことで、徐々に顧客の選好愛着が強まる仕組みが構築されていきます。

筆者が現場で実践しているのは、調査票設計の段階からプリファレンスを測定できる質問項目を組み込むことです。定量と定性の両面から顧客理解を深めることで、施策の精度が格段に上がります。

プリファレンス戦略が生み出す競争優位

プリファレンスは市場シェアと直結しており顧客に選ばれる確率が高まることで売上が安定し、このブランドだから欲しいという状態を作り出すことで純粋な価格競争に巻き込まれにくくなります。

ブランドプリファレンスを持つ消費者は商品をより頻繁に選ぶ可能性があるだけでなくブランドを支持する可能性もあり、どのブランドを試すべきかわからない人々の消費者嗜好を変えるのに役立ちます。

ブランドを好む顧客は友人や家族にその良さを自発的に伝えてくれる強力な推奨者になり、プリファレンスが確立されたブランドは新商品の投入や市場環境の変化に対しても顧客が離れにくく事業の安定性が増します。

筆者が支援した企業の中で、プリファレンス戦略に成功した事例では、広告費を削減しても売上が維持される状態を実現できました。顧客自身がブランドの伝道師となり、自然な口コミが発生する状態こそが理想です。

今日から始めるプリファレンス向上施策

プリファレンスの概念を理解したら、まず自社の現状を把握することから始めます。

最初のステップは、既存顧客へのインタビューです。インタビューフローを作成し、なぜ自社を選んだのか、競合と比較してどう感じているのかを丁寧に聞き出します。

次に、アンケート調査を実施して定量的なデータを収集します。NPSやリピート率といった基本指標に加え、ブランドイメージや製品満足度を多面的に測定します。

収集したデータをもとに、プリファレンスマップを作成して自社のポジションを可視化します。競合との比較や未充足ニーズの発見につなげることが重要です。

なぜこの商品が好まれているのかデザインか価格か使いやすさかそれともブランドのストーリーかといった問いを構造的に捉えるために複数の手法を横断的に使う設計思考が必要です。

筆者の経験では、プリファレンス向上の取り組みは短期的には効果が見えにくいものの、中長期で見れば確実に企業の収益基盤を強化します。今日から一歩ずつ始めることが、3年後5年後の競争優位につながるのです。

この記事を書いた人

石崎 健人 | 株式会社バイデンハウス マネージング・ディレクター
リサート所属モデレーター。外資系コンサルティング・ファーム等を経て現職。バイデンハウスの消費財、ラグジュアリー、テクノロジー領域のリーダーシップ。生活者への鋭い観察眼と洞察力を強みに、生活者インサイトの提供を得意とする。2022年より株式会社バイデンハウス代表取締役。2025年よりインタビュールーム株式会社(リサート)取締役。アドタイにてZ世代の誤解とリアル。「ビーリアルな、密着エスノ記」連載中。